電柱の支線が邪魔で困ったことはありませんか?我が家が家を建てた時には支線はなかたのですが、後から電柱が立ち家の敷地内に支線ができました。最初はそんなに邪魔にならない場所だったので仕方なく了解しました。
でも、後々外構することになって支線が邪魔になるように。多少の移動はできると言われましたが、問題解決には至らず困ったものです。そこで、電柱の支線が邪魔になった時のトラブル解消に試したい策をご紹介します。
電柱とは
電柱のことなんて知ってるよという方もいるかもしれませんが、ここで電柱についておさらいしておきたいと思います。電柱とは、電力会社が一般家庭や工場などに電気を送ることを目的に道路上に設置されているものです。
電柱は正式名称ではなく、実は「電力柱」が正式名称です。恥ずかしながら、この正式名称は私も初めて聞きました。電柱には、電気を送るための電線がついています。電柱と電柱がこの電線をつないでいる光景は見慣れているかと思います。
電柱と電信柱の違いとは?
電柱と似たようなものとしてあるのが電信柱ですよね。電信柱は、これがそのまま正式名称になります。電柱は、電線が電気を送ることを目的に設置されています。
一方、電信柱は、電気信号を送る通信回線が取り付けられていて、NTTなどの通信会社が電話回線や光ケーブルを一般家庭に届けることを目的としています。
町を歩いていれば、電柱も電信柱も風景の一部として目に入ると思いますが、この2つの区別はつかないと思います。
よく見ると、それぞれに管理している会社名が書かれたプレートがついているのですが、必ずしもあるとは限りませんし、場所によっては見えない場合もあるので判別は難しいです。
しかも、電柱と電信柱は、それぞれが別に存在すると限らず、共有して使われているものもあるのです。日本の都市部は土地が狭く、限られたスペースで運用する必要があるため、「共用柱」として活用されているのです。
電柱の支線とは
電柱と電信柱の違いがお分かり頂けたところで、電柱の支線についてご紹介していきます。電柱の支線とは、電柱を支えるため、電柱の上部から地上に向かって斜めに張った鉄線のことを指していいます。
電柱を設置する場所は、ライフラインとして必要な場所になるため、時には一般家庭の敷地内に電柱が立ったり、支線が設置されたりすることがあるのです。敷地内に電柱や支線を設置することで、電力会社等から電柱敷地料が発生します。
電柱敷地料は、電気通信事業法で定められているので、全国どこの場所でも料金は一緒なのだそう。個人の土地を借りているという意味では敷地料は必要でしょうけど、土地の価格が違うのに一律というのは少し解せない気もします。
電柱の支線が邪魔になった時
電柱や電柱の支線が必要に応じて一般家庭の敷地に設置されることがお分かり頂けたと思います。最初は仕方ないと了承しても、敷地内で工事をしたい場合などに電柱の支線が邪魔になって困るというケースがあります。
冒頭でお伝えした通り、我が家でも同じ問題は起こったことがあり、色々なところに相談したものです。電柱敷地料が発生しているからといって、自分の土地を自分の自由にできないことにふがいなさを感じたものです。
場合によっては撤去できるケースも
電柱の支線だから絶対に必要だろうと思いがちですが、実はそうとは限らない場合があります。それは、特に大きな意味もなく、支線が設置されている場合です。でも、多くのケースは、支線の撤去を求めたところで簡単に事は進みません。
我が家も支線が邪魔で困っていたので、電力会社へ問い合わせをしました。その時の対応は、「この支線がなくなると電柱に影響が出る」という感じでした。専門家ではないし、詳しいことは分からないので、反論することもできなかったのを覚えています。
場合によっては移動できるケースも
支線の撤去は難しくても、移動ができるケースがあると友人から聞きました。我が家の場合も多少の移動で妥協できるレベルだったので、再度問い合わせをしてみることにしたのです。
支線を移設する場合、土地の所有者が変わる時は少しややこしくなるので注意が必要です。でも、我が家の場合は、自分の敷地内から自分の敷地内への移設だったので、移設の相談が比較的スムーズに進みました。
支線の移設には、10～15万円程度の工事費用がかかる場合がありますが、個人の敷地内での移設は無償になることが原則とされているようです。ただし、電力会社に相談したとしても、工事は電力会社がやる訳ではなく、工事担当業者を紹介してもらうことなります。
まとめ
・電柱は、電力会社が一般家庭や工場などに電気を送ることを目的に道路上に設置
・電信柱は、NTTなどの通信会社が電話回線や光ケーブルを一般家庭に届けることを目的に設置
・電柱の支線とは、電柱を支えるため、電柱の上部から地上に向かって斜めに張った鉄線
・電柱の支線は、場合によっては撤去や移設が可能
